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著作権判例セレクション
【著作者の権利】著作者の死後における「エスキース」の著作権及び人格権の侵害が問題となった事例
▶平成12年8月30日東京地方裁判所[平成11(ワ)29127]▶平成13年09月18日東京高等裁判所[平成12(ネ)4816]
(注) 告らは、エスキース5点に関する著作者の遺族であり、かつ、著作権を承継した者であるところ、右エスキースを掲載した書籍、雑誌を被告が発行したことが、①著作者が存しているとしたならばその著作者人格権の侵害となるべき行為、及び②複製権を侵害する行為に当たる旨主張して、被告に対し、右書籍、雑誌の発行の差止め、廃棄、損害賠償等を求めた。
※「エスキース」とは、建築家が建築物を設計するに当たり、その構想をフリーハンドで描いたスケッチである。
一 争点１（本件エスキースについての著作権侵害の成否）について
被告は、本件エスキースの著作権が、昭和42年4月ころ、ＥからＦに、平成7年10月、Ｆから早稲田大学に、それぞれ贈与され、本件書籍及び本件雑誌の出版については同大学の承諾を受けた旨主張するので、検討する。
証拠によれば、昭和42年4月ころ、早稲田大学理工学部が新設の大久保キャンパスに移転するため、同大学名誉教授であったＥが本部キャンパス内の理工学部研究室を明け渡す際、本件エスキースについては、教育研究の資料として使ってほしい、いずれ資料館ができたらそこに収めて一般に公開してほしい旨指示して建築学科助教授であったＦに引き渡し、その後、同人の研究室で使用保管されてきたことが認められる。
しかし、右事実からは、ＥがＦに対し、本件エスキースについての著作権を譲渡したことまでは認められず、他にこれを認めるに足りる証拠はなく、この点に対する被告の主張は理由がない。
そして、Ｅが、昭和62年5月20日死亡したこと、原告ＡがＥの長男であり、その余の原告らがＥの養子であることは、当事者間に争いがないから、結局、原告らは、相続により、それぞれ本件エスキースについての著作権を各三分の一ずつの割合で取得した。したがって、本件エスキースを複製し、本件書籍を発行した行為は、原告らの有する複製権侵害に当たることになる。
なお、被告は、本件エスキースを複製し、本件書籍を発行するに際し、著作権者である原告らの承諾を受けなかったのであり、右行為について少なくとも過失があることは明らかである。
二 争点２（本件雑誌についての著作者人格権侵害の成否）について
１ 本件広告について判断する。
(一) 証拠及び弁論の全趣旨によれば、被告が本件雑誌に掲載した本件広告は、本件エスキース1が、その色調の濃度を大幅に薄くした上で、Ａ４版の頁全面にわたって下絵として使用され、その上に、本件書籍に関する広告（書籍の題号、紹介文、構成、内容の要約、企画者、監修者の表示、定価、注文方法等）が頁全面にわたって重ねて印刷されていることが認められる。
被告の右行為は、本件エスキース1の表現を大幅に改変したものというべきであるから、著作者が存しているとするならばその同一性保持権の侵害となるべき行為に当たる。
この点につき、被告は、このような広告方法は社会的に許容されており、やむを得ないと認められる改変に当たる旨主張する。しかし、本件エスキース1の上に広告文を重ねることについて、合理的な理由を見出すことはできず、結局、著作物の性質並びにその利用の目的及び態様に照らしやむを得ないものということはできない。また、著作者ないしその遺族の了解を得ないまま右のような改変を行うことが社会的に広く行われていることを認めるに足りる証拠はない。
なお、右行為が過失に基づくことも明らかである。
(二) 本件広告において本件エスキース1を使用するに際し、著作者であるＥの名を表示していないから、被告の右行為は、著作者が存しているとするならばその氏名表示権の侵害となるべき行為に当たる。なお、右行為が過失に基づくことも明らかである。
この点につき、被告は、本件広告の対象である本件書籍を見れば、著作者名が直ちに判明するから、著作者が創作者であることを主張する利益を害するおそれもなく、公正な慣行にも反しない旨主張する。しかし、本件広告を見た者が必ず本件書籍を見るとは限らないから、右行為が右利益を害するおそれがないとはいうことができない。また、被告は、本件エスキース1は無記名である旨主張するが、弁論の全趣旨によれば、本件エスキース1の公衆への提示の際にＥの氏名が表示されていたことは明らかである。したがって、被告の主張は採用できない。
２ 本件エスキース一の切除掲載（本件雑誌一１の49頁）について判断する。
証拠及び弁論の全趣旨によれば、右掲載においては、本件エスキース1の上下左右の一部分がそれぞれ帯状に切除されているが、その切除幅は左右下部においては本件エスキース1全体の縦、横の長さの50分の1以下であり、上部の切除幅も全体の縦の長さの20分の1以下であり、上部では建築物屋根上の三本の柱状構築物の先端が一部切除されているが、建築物全体に比べると、極くわずかな部分であることが認められる。
右事実によれば、本件エスキース1の一部切除は、著作者が存しているとするならば、社会通念に照らし、その名誉感情が害されるほどの表現上の変更ということはできず、同一性保持権の侵害となるべき行為には当たらない。
三 争点３（損害）について
１ 本件書籍の発行によって生じた原告らの損害（弁護士費用）について判断する。
前記のとおり、被告による本件書籍の発行は、原告らの複製権の侵害に当たる。一切の事情を総合すると、右不法行為と相当因果関係のある弁護士費用に係る損害は、30万円が相当と認められる。原告らはそれぞれ本件エスキースについての著作権を各三分の一ずつの割合により相続したものであるから、原告らの損害は、それぞれ10万円になる。
２ 本件雑誌の発行による損害について判断する。
(一) 財産的損害
本件雑誌における本件広告の掲載は、原告らの複製権の侵害に当たる。
証拠及び弁論の全趣旨によれば、本件エスキース1の雑誌への1回の掲載についての使用料相当額は3万円と認められるので、11回分の合計額は33万円となる（原告らそれぞれにつき各11万円）。
(二) 精神的損害
前記のとおり、右掲載は、著作者が存しているとするならばその同一性保持権及び氏名表示権の侵害となるべき行為に当たる。そして、証拠によれば、原告らは、Ｅの子であるという立場を超えて、同人の作品の整理、研究を続けているなど同人の作品に対し深い愛着を有していると認められることを考慮すると、原告らは、右行為により、固有の精神的損害を被ったものと認められ、右損害の慰謝料としては原告らそれぞれについて各20万円が相当である。
(三) 弁護士費用
被告の前記(一)、(二)記載の行為と相当因果関係が右不法行為と相当因果関係のある弁護士費用に係る損害は、原告らそれぞれについて各10万円が相当である。
[控訴審]
(注) 本件は，著名な建築家であった亡Ｄの著作した別紙記載のエスキース５点（「本件エスキース」）について，Ｄの子である被控訴人らが，上記エスキースを掲載した別紙書籍（「本件書籍」）及び別紙記載の各雑誌（「本件雑誌」）を発行した控訴人に対し，被控訴人らがＤの相続人として有する複製権，及び，Ｄの有していた著作者人格権に関し，同人の遺族として有する権利（以下，便宜，「Ｄの著作者人格権」と呼ぶことがある。）が侵害されたとして，上記書籍、雑誌の発行の中止、廃棄、損害賠償金の支払等を求めた事件の控訴審である。
１ はじめに
当裁判所も，控訴人に対する被控訴人らの本訴請求は，原判決の認容した限度で理由があるものと判断する。その理由は，当審における控訴人の主張に対する判断を２ないし10に付加するほか，原判決の「第三 争点に対する判断」のとおりであるから，これを引用する。
２ 法人著作の成否について
(1)
Ｄが，早稲田大学理工学部建築学科に教授として在職している間に，本件記念館及び桃華楽堂の各建築設計を行ったこと，本件エスキースが，上記各設計における具体的な設計図面作成に着手する前に，出来上がる予定の建築物の構想を表現したもの（エスキース）の一部であることは，当事者間に争いがない。
(2)
控訴人は，本件エスキースについての著作権も著作者人格権も，いわゆる法人著作として当初から早稲田大学に帰属するものであり，Ｄには帰属していなかったと主張するが，採用できない。
(ｱ) まず，ある著作物につきいわゆる法人著作が成立するためには，当該著作物が法人等の「発意に基づき」作成されたものでなければならないのに（著作権法１５条１項），本件エスキース自体についてはおろか，本件記念館や桃華楽堂の設計図書についても，早稲田大学の「発意に基づき」作成されたものであることに該当する事実は，控訴人自身主張しておらず，また，本件全証拠によっても認めることができない。なお，仮に，早稲田大学が，Ｄがこれらを作成することにつき，種々の形で協力したり援助を与えたりしたことがあったとしても，これらが同大学の発意に基づき作成されたことになるわけでないことは，いうまでもないところである。
控訴人主張の法人著作の主張が採用できないことは，この点からだけでも，明らかというべきである。
(ｲ) 次に，いわゆる法人著作が成立するためには，当該著作物が「法人等が自己の著作の名義の下に公表するもの」でなければならないのに（著作権法１５条１項），本件エスキースが，早稲田大学の著作の名義の下に公表するものであったことに該当する事実は，控訴人自身主張しておらず，また，本件全証拠によっても認めることができない。
この点について，控訴人は，早稲田大学は，本件記念館及び桃華楽堂の設計図書を「早稲田大学Ｄ研究室Ｄ」の名で公表した旨主張する。
しかし，仮にこれが事実であるとしても，社会通念に従えば，「早稲田大学Ｄ研究室」の部分は，これに続く「Ｄ」の肩書きにすぎないものであり，この記載をもって早稲田大学の著作の名義の下の公表であるということは，到底できない。しかも，本件エスキースは，具体的な設計図面を作成する前の段階で描かれたものの一部であったのであり，設計図書とは別の作品であるのに，なにゆえに，設計図書を「早稲田大学Ｄ研究室Ｄ」の名で公表したことで，本件エスキースまでその名で公表したことになるのか明らかでない。
控訴人は，本件エスキースが，本件記念館及び桃華楽堂の設計図書という巨大な作品の形成途上で生れたものであるとして，あたかも，本件エスキースが設計図書に付随するものとして存在し，独立の著作物としての存在が認められないものであるかのように主張しているが，本件エスキースは，上記のとおり，設計図面作成に着手する前に，出来上がる予定の建築物の構想を表現したものの一部であって，設計図面でないことは明らかであり，設計図書とは別の独立した著作物としての存在が否定されなければならない理由はない。
法人著作についての控訴人の主張が採用できないことは，この点からも明らかというべきである。
３ 本件エスキースの著作権の譲渡取得について
控訴人は，Ｄは，昭和４２年４月ころ，早稲田大学に対し，同大学の使者というべきＥに対して，本件エスキースを含む本件資料を引き渡し，これをもって，本件エスキースの著作権を，同大学に贈与した，あるいは，負担付きで贈与したと主張し，これを裏付けるべき証拠として，Ｄから直接本件資料の引渡しを受け，同資料の処置について指示を受けたＥの陳述書（乙第１号証，第３３号証）を提出している。
乙第１号証によれば，平成１２年４月７日付けのＥの陳述書には，上記引渡しの際のＤの言葉として，「これらは早稲田大学理工学部建築学科Ｄ研究室の研究活動の成果である資料だから、君にすべて任せる。大切に預かって欲しい。いずれは建築学科教室に資料館でもできたら、そこに収めて一般公開するように。」との記載があることが認められる。また，乙第３３号証によれば，平成１３年５月２９日付けのＥの陳述書には，「昭和４２年、先生の研究室を閉じられる当時、研究室は歩くことができないと表現したい様に物でつまっていました。先生と私，２人では整理作業は無理でしたので，私の個人助手となる予定のＨ君と院生のＩ君らを呼び出し手伝いを頼みました。前にも申した通り，先生はそれらを、ご自宅に待ち帰られるものと私の研究室に運ぶものとを分けることをされました。そして私の研究室に運んだものを大切に保管，管理するよう申されたのです。先生はいつも、大学の建築学科には建築博物館のような資料館を持たなければいけないと言われ続けていました。将来、早稲田の建築学科にもそのような資料館ができる時が来るよう願っておられました。それが実現した時には，Ｄ先生の努力で手に入ったＪ先生の貴重図書も，そして建築学科の先生方の業績の成果もそこに収められ、多くの研究者、学生に公開されることが重要であるといわれ続けていました。私が先生からお預かりしたものもそこに収められる時まで大切にするようにとの願いを語られたのです。」，「先生から資料をお預かりした当時は、漠然と建築学科の資料室がそのうちにできるようになるだろうと思っていましたが，年月が過ぎ、そのことの可能性を見ずに私も大学の定年退職を迎えてしまいました。先生に言われた建築学科資料室という言葉にとらわれ、建築学科以外にという考えが及びませんでした。Ａさんからの手紙の，大学の図書館に移管せよとの命令に一瞬戸惑いましたが、そういう選択肢もあると気づいたのが本当のところです。それは先生が最もよろこばれることだと思い，直ちに先生のご意向を伝え早稲田大学図書館に移管手続きを取ったことは既に述べたとおりです｡｣との記載があることが認められる。
Ｅの陳述書の上記各記載によれば，Ｄから本件エスキースを含む資料を受け取ったＥは，将来，Ｄの夢であった早稲田大学建築学科の資料館が建設されるときまで，上記資料を預かって欲しいと依頼され，この依頼に応じて，Ｄから，上記資料を受け取り，自己の研究室に保管していたものの，資料館が建設されないまま，Ｄは死亡し，Ｅも定年退職するに至ったものであることが認められる。
上記認定の事実の下では，反対の結論に導く特別の事情が認められない限り，Ｄは，本件資料を，所有権にせよ著作権にせよ，その贈与の意思をもってＥに対し引き渡したのでなく，単に，Ｅに寄託したにすぎないものであると認めるのが相当である。そして，本件全証拠によっても，上記特別の事情に該当すべき事実を認めることはできない。
控訴人は，学問の研究の資料として役立たせるための寄贈は，単に物としての資産を早稲田大学に寄贈しただけではなし得ないことが明白である，所有権を与えても，著作権がなければ，早稲田大学は，Ｄの死後５０年間，展示複製をするには被控訴人らの個別の許可を得なければならなくなり，これでは学問の発展に寄与できる範囲は極めて限られたものとならざるを得ない，これらＤの行動等を総合的に判断すれば，同人は，昭和４２年４月ころの時点で，著作権を早稲田大学に譲渡したというべきであると主張する。
しかしながら，たとい，Ｄが，自己の研究成果が散逸することなく研究資料として建築を志す者や後進の研究者の学問研究に広く役立つようにするために，これらを早稲田大学の資料館に収めて公開することを終生強く望んでいたとしても，また，学問の発展のためには，本件エスキースの利用につき制約のできるだけ少ないことが望ましいという面があるとしても，それらの前提の下で，最終的にどのような法的形態が好ましいかについては，なお種々の考えと選択の余地があり得るのであり，この点につき，Ｄがどのような考えを有していたのかは，結局，本件全証拠によっても明らかでないのである。そうである以上，上記のことから，単純に，本件エスキースの著作権の譲渡という結論を導き出すことはできないというべきである。
著作権の譲渡取得についての控訴人の主張は，採用できない。
４ 本件エスキースの使用についての事前の包括的同意について
控訴人は，早稲田大学は，雇用関係にあるＥを介し，昭和４２年４月ころ，Ｄから本件エスキースの原画の引渡しを受けるとともに，教育研究の資料として使用するに必要な範囲で複製・展示その他著作権の行使につき著作権消滅時までの包括的同意を得た旨主張する。しかし，上記のとおり，Ｄが，早稲田大学の資料館に収めて公開することを終生強く望んでいたからといって，当然に，本件で問題とされている形で利用することまで認めたことになるわけのものではないというべきであり，その他，３で認定した事実の下で，上記包括的同意があったと認めさせる資料は，本件全証拠を検討しても見いだすことができない。
５ 本件エスキースの著作権の時効取得について
控訴人は，早稲田大学は，早稲田大学と雇用関係にあるＥを介し，昭和４２年４月ころ，Ｄから本件エスキースを受け取り，それ以来，早稲田大学のために平穏かつ公然に本件エスキースの所有権・著作権を含む一切の権利を表象する本件エスキースの原画を継続して占有し，他の者の権利行使を排除しつつ使用保管し，１０年を経過した昭和５２年４月の時点でも，あるいは，占有の始めに善意・無過失が認められないとしても，２０年を経過した昭和６２年４月の時点でも，上記のとおりの占有を継続していたとし，早稲田大学が本件エスキースの著作権を時効取得したと主張する。
所有権以外の財産権について取得時効が成立するためには，「自己のためにする意思をもって」，その権利の行使をしていたことが必要である（民法１６３条）。
しかしながら，Ｅが，自己のためにする意思あるいは早稲田大学のためにする意思をもって本件エスキースについての権利行使をしていたことは，本件全証拠によっても認めることができない。むしろ，前記認定のとおり，Ｅは，Ｄから，本件エスキースを含む資料の寄託を受けていたものであるから，自己のためにする意思をもっていなかったことは，明らかというべきである。
したがって，控訴人の上記主張は，その余の点について検討するまでもなく，失当なことが明らかである。
６ 本件エスキースの著作権の時効消滅について
控訴人は，Ｄは，昭和４２年４月，著作権を外形的に表象する本件エスキースの原画の占有をＥに移転させて以来，一度として著作権について権利行使することなく２０年を経過した昭和６２年５月に死亡し，その後，相続人である被控訴人らも，権利行使をしていないとし，時効消滅の主張をする。
著作権法１７条は，財産権である著作権として２１条ないし２８条に規定する権利を享有すると定め，同法21条ないし２８条において，著作者がその著作物を複製する権利を専有すること（複製権），著作者がその著作物を翻訳し、編曲し、若しくは変形し、又は脚色し、映画化し、その他翻案する権利を専有すること（翻案権）などを定めている。そして，同法５１条２項は，著作権は、原則として，著作者の死後５０年を経過するまでの間存続すると定めている。そして，ここに「専有」とは，物権的な排他的支配権を意味するものと解することができ，その内容としては，自らこれを利用し他人には利用させないことも，自ら利用しつつ他人にも利用させることも，自らはこれを利用しないで，他人に利用させることも，自らもこれを利用せず他人にも利用させないことも，すべて当然に含んでいるものというべきである。
そうすると，著作権は，その性質上，当該著作物を利用することもせず，他人に対して権利行使をしていないとしても，それによって消滅時効が進行するというものではなく，かつ，消滅時効とは関係なく，法定の保護期間の満了をもって権利が消滅することになると解するのが相当である。
控訴人の上記主張も，失当である。
７ 正当な範囲内の引用について
控訴人は，本件書籍の具体的な目的は，建築家のエスキースから造形を空間に生み出す過程における建築家の模索する姿を読者に感得させ，先人たちの構想・着想方法を学ばせることに置かれているのであるから，エスキースも，上記の目的を達成するに足りる程度に掲載されている必要があるなどとし，本件書籍は，上記目的のため著された著作物であって，控訴人は，上記目的に照らし，必要最小限という正当な範囲内で，公正な慣行に従って，本件エスキースを引用したものであると主張する。
(証拠)によれば，本件書籍は，「生まれ出づる空間への模索」との表題の書籍であり，控訴人も認めるとおり，著名な建築家のエスキースを通じて，造形を空間に生み出す過程における建築家の模索する樣子を表現しようとしているものであること，本件エスキースを掲載しているのは２６頁ないし２９頁であり，そのうちの２６頁，２８頁，２９頁の各全面，２７頁の上半分に，本件エスキースを掲載し，２７頁の下半分に，Ｆの「Ｄ先生のエスキースから」と題するＦ著作を掲載していること，Ｆ著作は，Ｄの経歴を紹介した後，本件エスキースの作成の由来，内容等を解説しているものであることが認められる。
上記認定の事実によれば，本件書籍の上記各頁においては，本件エスキースこそが表現の中心なのであり，Ｆ著作は，本件エスキースを説明するものであって，本件エスキースが主，Ｆ著作が従たるものであるから，Ｆ著作との関係において，本件エスキースの掲載が引用に当たらないことは，明らかというべきである。
また，控訴人主張のとおり，本件書籍全体の具体的な目的が，建築家のエスキースから造形を空間に生み出す過程における建築家の模索する姿を読者に感得させ，先人たちの構想・着想方法を学ばせることに置かれているものであったとしても，その目的に照らして必要最小限の範囲のものの利用なら当然に著作権法３２条にいう引用に当たる，ということになるわけではない。本件書籍の具体的目的が控訴人主張のようなものであるならば，そこでの主体は，むしろ，掲載されているエスキースそのものというべきであり，これについて引用を論ずるなど不可能なことというべきである。
８ 本件エスキースの改変について
(1)
控訴人は，本件雑誌において，本件エスキースは，広告を通してすべてそのままの状態で見ることができるから，エスキース自体に何らの変更をも加えていない旨主張する。
(証拠)によれば，控訴人が作成した本件雑誌の広告は，本件エスキース１を下絵として使用し，その上に，本件書籍に関する広告（書籍の題号，紹介文，構成，内容の要約，企画者，監修者，発行者の表示，作品が掲載されている建築家の氏名，定価，注文方法等）を下絵の全面にわたって重ねて印刷していることが認められる。そして，これが改変に当たることは，いうまでもないところである。
控訴人の主張は，重ねて印刷した広告を度外視すれば，本件エスキースに何の変更も加えていないというものであって，前提において既に失当であるというほかはない。
(2)
控訴人は，人格権は属人的権利であり財産権のように相続人が自由に行使できるものではないのであるから，死亡した著作者の人格権に由来する権利の侵害を主張するのであれば，誰もが一般的に人格を毀損すると感ずるような使用であるか，故人が生前に同様な使用を拒否した事例があるか，本人の意思が文書等により明示されているかの場合に限られるべきであるとし，控訴人の行為は，著作権法６０条ただし書にいう「当該著作者の意を害しないと認められる場合」に該当すると主張する。
しかしながら，上記認定のとおりの，本件エスキース１の全面に広告を重ねて印刷して公表する行為は，これが著作者の承諾なくなされた場合，著作者にとって，いわば自己の作品の全面に無断で落書きされたに等しいものであるから，著作者に著しい不快感を与えることは明白であり，著作権法６０条ただし書にいう「当該著作者の意を害しないと認められる場合」に該当しないことが明らかである。
９ 控訴人の故意・過失について
控訴人は，本件書籍及び本件雑誌の発行時，本件エスキースについては，①それまで，原画がＥの下で許諾を得て利用されてきた，②Ｄは，建築は衆人の作物であり，一個人の功名ではないという哲学の持主であり，広く研究資料として利用することを望む人柄であった，③原画が早稲田大学にある，④原画の使用についての許可手続がとられ展示会への出展がなされた，⑤被控訴人らが本件エスキースの著作権者であると疑わせる外形的事実が全くない，などの事情があったのであり，これらの事情からすると，控訴人が本件エスキースの著作権が早稲田大学にあると判断したことには，何らの過失もないというべきである，と主張する。
(証拠)によれば，早稲田大学理工学部建築科の卒業生が中心となって設立された稲門建築会では，平成１０年，「生まれ出づる空間への模索」とのテーマで展覧会を催すことにし，その資金調達の一環として，控訴人に依頼して，本件書籍を出版することにしたこと，稲門建築会は，本件書籍に，Ｄの作品も掲載しようと，Ａに打診したものの，同人は，平成１０年１１月２５日ころに，Ｄの作成したエスキースやスケッチを出品・展示・掲載することを断る旨の書簡を送ったこと，稲門建築会は，Ｅが預かっていた本件エスキースを含むＤ関係の資料が，早稲田大学図書館に存在することを知り，その中から本件エスキースを借用することにし，所定の手続を経て，早稲田大学から，資料特別使用許可書を得て，本件エスキースを借り受け，平成１１年１月２９日，控訴人に対し，稲門建築会に集められた作品とともに，上記書簡を含む関係書類を示し，著作権に係る手続が完了している旨説明したことが認められる。
出版を業とする控訴人は，本件書籍にエスキースやスケッチを掲載することによって著作権侵害，著作者人格権侵害が発生しないように細心の注意を払うべき義務があったものというべきであり，上記認定の事実によれば，Ａの書簡から，Ｄの相続人の一人が，Ｄのエスキースの使用を拒否していることが明らかであったのであるから，被控訴人らが本件エスキースの著作権者であると疑わせる外形的事実があったのであり，それにもかかわらず，控訴人は，それ以上に何らの調査もせずに，本件エスキースを掲載した本件書籍を発行したのであるから，控訴人の同行為が上記義務に違反することは明らかというべきである。
したがって，控訴人には，本件エスキースの無許諾複製・発行につき少なくとも過失があった，ということができる。
控訴人の上記無過失の主張は，採用できない。
10 権利の濫用について
控訴人は，Ｄは，生前，一度として本件エスキースの利用を拒否したことがないのであるから，その死後に，後進の建築家や後輩の学生の研究と勉学のため教科書に準ずる書籍を出版するに当たって，相続人が個別具体的に複製・展示の許可を求めることを容認するはずがない，本件エスキースは，本件書籍１４７頁のうちのわずか３ぺージ半を占めるだけである，仮に何らかの損害を被るとしても，金銭的な補填による回復で足りる性質のものであるのに対し，本件書籍が販売禁止となると，今後この種の書籍は刊行される見込みは極めて薄く，そのことによる後進の建築家の受ける損害には計り知れないものがある，とし，被控訴人の本訴による権利行使は，著作者の意に反し社会的相当性を逸脱したものであり，権利の濫用に当たるから，権利行使は許されないと主張する。
しかしながら，Ｄが生存していたとして，本件エスキースについての本件で問題とされている利用について，果たしてどのような態度をとったかは，簡単にはいえないことである。また，著作権を相続により取得した相続人が，被相続人と異なる見解を有することは，当然に，予想されることであり，これが非難される筋合いのものでないことは明らかである。本件についても，仮に，本件エスキースの著作権の処分について被控訴人らの見解が，Ｄの見解と異なることになるとしても，被控訴人らが，その見解によって行動したからといって，何ら非難されなければならないものではない。
また，本件エスキースが本件書籍１４７頁のうちの３ぺージ半を占めるだけのものであるとしても，著名な建築家であったＤの作品であるということで高い掲載の価値を有していたことは明らかである。
これらのことを考えると，仮に，本件書籍の発行ができなくなることにより後進の建築家が損害を受けるなどのことがあるとしても，控訴人の違法な行為に対し，被控訴人らが著作権及び著作者人格権に基づく訴訟を提起し得ることは，当然のことであり，本訴が権利の濫用に当たるものではないことは，明らかというべきである。
11 結論
以上のとおり、控訴人に対する被控訴人らの本訴請求は，原判決の認容した限度で理由があり，原判決は相当であって、本件控訴はいずれも理由がない。よって、本件控訴をいずれも棄却することとし、当審における訴訟費用の負担について、民事訴訟法６１条を適用して、主文のとおり判決する。