Kaneda Legal Service {top}

著作権判例セレクション

【共同著作】自叙伝(ヒューマンドキュメンタリー)の共同著作者性が問題となった事例

▶平成20年02月15日東京地方裁判所[平成18(ワ)15359]
(注) 本件は，「本件書籍」が原告と被告Ｂとの共同著作物であるにもかかわらず，被告らが，本件書籍を複製ないし翻案した「被告書籍」を原告に無断で制作，発行したとして，原告が，①被告らに対し，共同不法行為に基づき，原告の本件書籍に関する著作権（複製権，翻案権又は譲渡権）の侵害に基づく損害賠償及び著作者人格権（同一性保持権及び氏名表示権）の侵害に基づく慰謝料を，②被告らに対し，著作権法１１５条に基づき，本件書籍に関する原告の著作者人格権の侵害に伴う名誉回復措置として謝罪広告の掲載を，③被告らに対し，著作権法１１２条１項に基づき，被告書籍の複製，頒布の差止めを，④被告C社に対し，著作権法１１２条２項に基づき，被告書籍の廃棄を，それぞれ求めた事案である。

１争点１（本件書籍は原告と被告Ｂとの共同著作物であるか否か）について
(1) 証拠及び弁論の全趣旨によれば，本件書籍が創作された経緯に関し，以下の事実が認められる。
ア被告Ｂは，熊本大学医学部の教授であった平成１２年ころ，当時の同大学医学部長から，「被告Ｂと同じような容貌障害によって，偏見，蔑視，心ない誹謗中傷にさらされてきた方々への励ましと，社会に向けた啓発活動の趣旨で自伝を書きなさい」と強く勧められ，出版社として草思社の紹介を受けた。
これを受け，被告Ｂは，容貌障害に苦しむ人々に向けた激励を兼ねて，自らの経験と考えを社会に向けて発信するため，被告Ｂの経験やその思いなどを内容とする自叙伝を草思社から出版することにした。
イこのようにして，出版の企画は決まったものの，そのころ被告Ｂの大学教授としての職務が多忙であったことなどから，被告Ｂにおいて，原稿の執筆に取り掛かることができないまま，約１年が経過してしまった。
そこで，被告Ｂと草思社の担当編集者であったＤは，第三者に被告Ｂの自叙伝の執筆を依頼することにした。
ウ原告は，主に人物伝を中心としたドキュメンタリーの執筆を業とするジャーナリストであり，「ジロジロ見ないで」という題名の，顔にあざや病気などをかかえる９人の経験談をまとめた書籍（平成１４年に扶桑社から刊行）を執筆したことがあった。
上記書籍には，被告Ｂの体験談も取り上げられていた。
エ被告Ｂは，既知の間柄であった原告に対し，草思社から出版予定の被告Ｂの自叙伝の執筆を依頼し，原告から執筆の了承を得た。そこで，被告Ｂは，平成１４年１１月２８日ころ，Ｄに対し，「私の本の件ですが，私の親友でライターのＡ様を推薦させていただきます。私と一緒に仕事をして，私以上に私のことをよく知るかたです。インタビューなどをとうして，熊本での活躍や日本の顔あざ患者の未来についてぜひまとめさせていただきたいと思います。本人の了解は得ています。」と記載した書面を，ＦＡＸで送信した。
オ原告は，平成１４年１２月ころ，草思社から，被告Ｂの自叙伝の執筆の依頼を受けた。
原告は，平成１４年１２月１１日，草思社の会議室において，担当の編集者であるＤと打合せをした際，Ｄから，被告Ｂのヒューマンドキュメンタリーであるため，被告Ｂの語り口調の文体にするように依頼された。
原告は，同月２７日，草思社の会議室において，被告Ｂを交えて，書籍の制作，進行等について打合せをした。
カ原告は，平成１４年１２月２９日，原告の事務所において，被告Ｂから，被告Ｂの誕生時の話，「海面状血管腫」の病状，被告Ｂの症状の経時的な変化や治療経過，両親の経歴や被告Ｂに対する教育方針や関わり方，幼稚園や小学校での生活や経験，これらに対する被告Ｂの心情等について聴取した。
(略)
また，同年６月８日には，それまでの取材に追加して，被告Ｂの経験や心情等について詳細に聴取した。
上記取材は，おおむね次のような手順で行われた。すなわち，①原告において，被告Ｂに対する質問事項を用意する，②原告と被告Ｂとが面談し，原告が被告Ｂに対して質問し，被告Ｂは原告の質問に応じて，あるいは，質問に関連して自由に，体験や心情等について説明する，③原告が，被告Ｂとの面談時の会話を録音しておき，後に口述を文章に反訳する。
なお，上記反訳書は，被告Ｂの体験や心情等を広く，かつ，詳細に聞き取ったものとなっている。
キ原告は，上記取材結果や，「ジロジロ見ないで」を執筆するために平成１４年ころに被告Ｂを取材した際のデータや，被告Ｂの小学校での交流会に同席して取材した結果等に基づき，平成１５年春ころから，原稿の執筆を開始し，同年７月ころ，第１原稿を執筆した。
原告は，被告Ｂから聴取した結果に基づいて第１原稿を執筆したものであり，別紙「被告Ｂの口述と第１原稿及び本件書籍との対比表」記載のとおり，被告Ｂの口述内容をそのまま引き写したのではなく，盛り込む内容を取捨選択し，記載する順序や内容等を組み立て直し，表現を工夫した。
ク原告は，第１原稿を確認した被告Ｂから，これに対する加筆や削除等の指摘を受けたため，被告Ｂの指摘に沿って第１原稿を修正し，第２原稿を執筆し，更に推敲を重ねて第３原稿を執筆した。原告は，第２原稿や第３原稿についても，被告Ｂの確認を受け，これらに対する加筆や削除，変更等の指摘を受けた際には，被告Ｂの指摘に沿ってそれぞれ原稿を修正し，最終原稿を完成した。なお，被告Ｂからの上記指摘について，現在においては，その箇所や内容を特定することはできない。
ケ平成１５年１０月３０日，本件書籍が刊行された。
なお，本件書籍の題名は原告が提案したものである。
コ本件書籍が刊行される直前に，Ｄは，被告Ｂと原告の印税の配分率について，本件書籍の制作過程における作業量が原告の方が多かったとの考えから，印税１０パーセントを，原告が６パーセント，被告Ｂが４パーセントという配分にすることを提案した。
この提案を受け，被告Ｂは，原告の仕事に報いたいとの思いから，原告が７パーセント，被告Ｂが３パーセントの配分率でも構わない旨を提案したものの，結局，原告と被告Ｂとの間で，原告が６．５パーセント，被告Ｂが３．５パーセントの配分率とすることが合意された。
サまた，原告は，草思社に対し，本件書籍における原告の表記は「構成」とするように申し出た。なお，原告の執筆にかかる書籍である前記「ジロジロ見ないで」の奥付にも，「著者撮影Ｅ／構成Ａ」と記載されている。
シ本件書籍の表紙には，被告Ｂの写真，本件書籍の書名「運命の顔」との表記と共に，被告Ｂの氏名のみが記載されており，本件書籍の背表紙には，書名と共に，被告Ｂの氏名のみが記載されている。
本件書籍の末尾奥付には，「著者」として被告Ｂの氏名が，「構成」として原告の氏名が，それぞれ記載されている。また，本件書籍の末尾には，「©2003 Ｂ，Ａ」と記載されている。
(2) 上記認定事実によれば，原告は，本件書籍の文章表現について，単に被告Ｂの口述表現を書き起こすだけといった，被告Ｂの補助者としての地位にとどまるものではなく，自らの創意を発揮して創作を行ったものと認められる。また，被告Ｂは，自らの体験，思想及び心情等を詳細に原告に対して口述し，被告Ｂの口述を基に原告が執筆した各原稿について，これを確認し，加筆や削除を含め表現の変更を指摘することを繰り返したのであるから，被告Ｂも，本件書籍の文章表現の創作に従事したものと認められる。
そうすると，本件書籍の文章表現は，原告及び被告Ｂが共同で行ったものであり，原告と被告Ｂとの寄与を分離して個別的に利用することができないものと認めるのが相当であるから，本件書籍は，原告と被告Ｂとの共同著作物（著作権法２条１項１２号）に当たるというべきである。
(3) 被告らは，本件書籍は，被告Ｂの体験を被告Ｂ自身の言葉で語ることを目的とする自叙伝であり，原告の作業は，被告Ｂの口述を逐一文章に起こし，被告Ｂがこれに施した補筆，加筆，修正を踏まえて，確定稿に仕上げることであり，その過程に原告の創作が入り込む余地はなく，本件書籍は被告Ｂの単独著作物である旨主張する。
しかしながら，本件書籍の第１原稿が，被告Ｂの口述を逐一文章に書き起こしたにすぎないものであるということができないことは，前記認定のとおりである。また，本件書籍において表現の対象となっている思想や感情が被告Ｂの固有のものであるとしても，その表現行為，すなわち，本件書籍の第１原稿を作成し，それを推敲して最終的に本件書籍を完成する過程には，原告の創作性が発揮されているといえる。
したがって，本件書籍を被告Ｂの単独著作物であるとする被告らの上記主張は理由がない。
２争点２（本件書籍に関する原告の著作権の持分割合）について
共同著作物の持分割合については，共有者の意思表示によって定まり，共有者の意思が不明な場合には，各共有者の持分は相等しいものと推定される（民法２６４条，２５０条参照）。
本件書籍については，前記認定のとおり，印税の配分率について，本件書籍が刊行される直前に，出版社である草思社のＤから，原告と被告Ｂに対して，本件書籍の制作過程における作業量を考慮して，本件書籍の印税（１０パーセント）を，原告に６パーセント，被告Ｂに４パーセント配分してはどうかという提案があり，これを受け，原告と被告Ｂとの間で，最終的に，原告を６．５パーセントとし，被告Ｂを３．５パーセントとする旨の合意が成立している。
上記事実に照らせば，本件書籍の著作権の持分割合については，共有者である原告と被告Ｂとの間で，原告を６５パーセントとし，被告Ｂを３５パーセントとする合意があったものと認めるのが相当である。
なお，本件全証拠によっても，被告Ｂと原告との間で，本件書籍に関する原告の著作権共有持分を被告Ｂに譲渡する旨の合意がされたことを認めることはできない（かえって，本件書籍の刊行に当たって，原告と被告Ｂとの間で，本件書籍の印税配分率が合意されていたことは上記のとおりである。）。
３争点３（被告らによる著作権侵害の有無）について
(1) 各本件文章と各被告文章とを対比した結果は，別紙「本件書籍と被告書籍との文章対比表」記載のとおりであり，これらの部分についての被告書籍における表現は，本件書籍における表現をほぼそのままに引き写したか，本件書籍における表現を平易な言葉を用いて修正したり，一部を削って簡略化したり，並べ替えたりしたものにすぎないといえる。
したがって，各被告文章は，各本件文章の内容及び形式を覚知させるに足りるものか，少なくとも，各本件文章の表現形式上の本質的な特徴を直接感得することができるものであるということができる。
そして，被告書籍も本件書籍も共に，被告Ｂの体験や心情等をつづった自叙伝であることに加え，証拠及び弁論の全趣旨によれば，被告書籍の本文（９４頁）や末尾に掲載された被告Ｂのプロフィールの中で，被告Ｂの著書として本件書籍が紹介されていること，被告書籍の執筆に関与したＣのブログ中で，被告書籍が本件書籍の子ども向け書籍である旨言及されていることなどを総合すれば，各被告文章は各本件文章に依拠して作成されたものであると認められる。
そうすると，各被告文章は，各本件文章を複製ないし翻案したものであるというべきである（なお，各被告文章が各本件文章の翻案に当たることについて，被告らは争っていない。）。
(2) (1)で述べたところによれば，原告の同意なく，各本件文章を複製ないし翻案した各被告文章を含む被告書籍を制作，発行することは，本件書籍に関する原告の複製権（著作権法２１条），翻案権（著作権法２７条）又は譲渡権（著作権法２６条の２）を侵害するものといえる。
なお，このことは，本件書籍の共同著作者である被告Ｂによってされた行為であっても同様である（著作権法６５条２項）。
(3) 被告Ｂは，前記で認定した本件書籍の創作の経緯を認識していたものと認められるから，原告の同意なく被告書籍を制作したことにつき，少なくとも過失が認められる。
また，前記認定のとおり，本件書籍の末尾奥付には，「著者」として被告Ｂの氏名が，「構成」として原告の氏名が，それぞれ記載されており，本件書籍の末尾には，「©2003 Ｂ，Ａ」と記載されていたことに照らすと，被告C社には，原告の同意なく被告書籍を発行したことにつき，少なくとも過失が認められる。
そして，弁論の全趣旨によれば，被告C社から被告Ｂの自叙伝を発行するとの企画の下，被告Ｂにおいて被告書籍を制作し，被告C社においてこれを発行したものと認められるから，被告らは，被告書籍の制作，発行による本件書籍に関する原告の著作権の侵害につき，共同不法行為責任を負うというべきである。
４争点４（被告らによる著作者人格権の侵害の有無）について
被告らは，原告が著作権持分を有する本件書籍について，前記３で述べたとおり，原告に無断で改変を加えて二次的に利用した被告書籍を制作し，これを発行したものであり，しかも，被告書籍に，原告の氏名を表示しなかったのであるから，本件書籍に関する原告の同一性保持権（著作権法２０条）及び氏名表示権（著作権法１９条）を侵害したものといえる。
また，前記３(3)で述べたところによれば，被告らには，上記侵害行為につき，少なくとも過失が認められるから，被告らは，被告書籍の制作，発行による本件書籍に関する原告の著作者人格権の侵害につき，共同不法行為責任を負う。
５争点５（被告書籍の複製，頒布の差止め及び廃棄の必要性）について
(1) 被告らによる，被告書籍の制作，発行行為は，前記３及び４で述べたとおり，本件書籍に関する原告の著作権及び著作者人格権を侵害する行為である。
そして，本件において，被告らが，上記著作権及び著作者人格権侵害を争っていることからすれば，被告らに対し，被告書籍の複製，頒布の差止めを認める必要性がある。
(2) また，被告C社は，被告書籍を８０００部発行したうち，４９９部を在庫として所有し，占有しているから，被告C社に対し，これら被告書籍の廃棄を命ずる必要性がある。
６争点６（損害の有無及び額）について
(1) 財産的損害について
ア被告書籍について，定価が１冊１３００円であること，販売部数が７５００部であること，上記販売につき卸売販売価格が１冊７８０円であること，被告書籍の発行部数は８０００部であり，これを発行するために被告C社が要した費用は，印刷製本代３５２万５９７０円のほか，１６２万円（出荷手数料５２万円，広告費５０万円，編集費３０万円及び営業費３０万円）であること，被告Ｂが被告書籍について得る印税は，１冊につき，定価１３００円の５パーセント相当額であることは，当事者間に争いがない。
また，証拠及び弁論の全趣旨によれば，本件書籍につき，被告Ｂが被告C社から支払を受けた印税額（利益額）は合計４６万８０００円であると認められる。
そうすると，被告C社が本件書籍の発行により得た利益額は，２３万６０３０円（７８０円×７５００部－３５２万５９７０円－１６２万円－４６万８０００円）となる。
イさらに，被告書籍のうち，本件書籍に関する原告の著作権を侵害するのは，別紙「本件書籍と被告書籍との文章対比表」の「被告書籍」欄に記載の部分であり，証拠によれば，同部分は，行数にして合計約５４７行である（ただし，１行の途中から始まるものや１行の途中で終わるものについては，侵害部分に係る文字数が同行の文字数の過半数を超えている場合には１行として数え，過半数に満たない場合には１行として数えないものとして算出した。…）。
被告書籍の１頁当たりの行数は１２行であり，上記侵害部分を頁数に直すと４５頁（小数点以下切捨て）となる。被告書籍の本文（４頁ないし１３１頁）の総頁数は，頁全体が写真となっている頁（合計３頁）を除くと，１２５頁であるから，総頁数に対する侵害部分の頁数の割合は，１２５分の４５である。
ウ著作権法１１４条２項に基づく場合
被告らが，被告書籍の制作，発行により得た利益は，前記アによれば，合計７０万４０３０円（４６万８０００円＋２３万６０３０円）である。
前記イのとおり，総頁数に対する侵害部分の頁数の割合は，１２５分の４５であり，本件書籍に関する原告の著作権の持分割合は１００分の６５であるから，原告が被った損害は，次の計算式のとおり，１６万４７４３円（円未満切捨て。以下同じ）となる。
（計算式）
７０万４０３０円×４５／１２５×６５／１００＝１６万４７４３円
エ著作権法１１４条３項に基づく場合
本件書籍の使用料相当額は，被告書籍の定価１３００円の１０パーセントと認めるのが相当である。
上記ウと同様に，原告が被った損害を算定すると，次の計算式のとおり，
２２万８１５０円となる。
なお，原告は，著作権侵害訴訟における損害額の算定については，通常の取引関係において合意される利用料率よりも高率な利用料率により損害額を算定すべきである旨主張するものの，著作権法１１４条３項が「著作権の行使につき受けるべき金銭の額に相当する額」と規定していることに照らし，採用することができない。
（計算式）
１３００円×７５００部×０．１×４５／１２５×６５／１００
＝２２万８１５０円
オ以上によれば，エの算定による方がウの算定によるよりも高額であるから，財産的損害については，２２万８１５０円と認められる。
(2) 精神的損害について
被告らによる著作者人格権の侵害態様，被告書籍の発行部数，販売部数等，本件に現れた一切の事情を総合考慮すると，被告らによる著作者人格権の侵害により原告が被った精神的苦痛に対する慰謝料は３０万円と認めるのが相当である。
(3) 弁護士費用
本件事案の内容，認容額，本件訴訟の経過等を総合すると，本件著作権侵害行為及び本件著作者人格権侵害行為と相当因果関係のある弁護士費用の額は，１０万円と認めるのが相当である。
(4) (1)ないし(3)の合計６２万８１５０円
７争点７（謝罪広告の必要性）について
(1) 原告は，本件書籍に関する著作者人格権（同一性保持権及び氏名表示権）が侵害されたとして，被告らに対し，謝罪広告の掲載を請求する。
著作者は，故意又は過失によりその著作者人格権を侵害した者に対し，著作者の名誉若しくは声望を回復するために，適当な措置を請求することができ（著作権法１１５条），「適当な措置」には謝罪広告の掲載も含まれる。
同条にいう「名誉若しくは声望」とは，著作者がその品性，徳行，名声，信用等の人格的価値について社会から受ける客観的な評価，すなわち社会的名誉声望を指すものであって，人が自分自身の人格的価値について有する主観的な評価，すなわち名誉感情を含むものではないと解される。
(2) 本件についてみると，前記認定のとおり，そもそも，本件書籍は，被告Ｂの体験や心情等をつづった自叙伝であり，本件書籍の表紙には，被告Ｂの写真，本件書籍の書名「運命の顔」との表記と共に，被告Ｂの氏名のみが記載され，本件書籍の背表紙にも，被告Ｂの氏名のみが記載されており，原告の氏名は，本件書籍の末尾奥付に，「著者」として被告Ｂの氏名が記載されるとともに，「構成」として記載されているにとどまること，被告書籍も，本件書籍と同様に，被告Ｂの体験や心情等をつづった自叙伝であること，被告書籍の内容，被告書籍の販売部数が７５００部とそう多くはないこと等に照らし，被告書籍が発行されたことによって，原告に対する社会的な名誉が毀損されたとまで認めることはできないから，謝罪広告の掲載を求める請求は理由がない。