Kaneda Legal Service {top}

著作権判例セレクション

【写真著作物】美容(ヘアドレス)写真の著作物性(ヘアドレッサーは美容写真の著作者か)

▶平成27年12月9日東京地方裁判所[平成27(ワ)14747]
(注) 本件は，別紙の各写真（「原告各写真」）につき，これらを撮影したカメラマンから譲渡を受けて著作権を有するとする原告が，被告の出版する雑誌「ＳＮＩＰＳＴＹＬＥＮｏ．３４８」（「被告雑誌」）にこれを複製して掲載した行為は著作権（複製権）侵害に当たると主張し，写真掲載許諾料相当額等所定の金員の支払を求めた事案である。
なお、原告と被告は，いずれも美容専門雑誌の出版を主な事業とする会社であり，美容専門誌の業界団体であるJapan Hairdressing Awards Association（ＪＨＡ）に共催会社として参加している。

１争点(1)（原告は原告各写真の著作権者か）について
(1) 被告は，原告各写真の著作者はヘアドレッサーである旨主張するので，以下検討する。
「写真の著作物」は，著作権法１０条１項８号に列挙された著作物であるところ，同法は，写真の著作物につき特別の定義規定を置いていないが，「写真の著作物」には写真の製作方法に類似した方法を用いて表現される著作物を含むものとし（同法２条４項），その著作者は発行されていない写真の著作物を原作品により公に展示する権利を専有することとし（同法２５条），公表や展示の同意に関する特別の規定（同法４条４項，１８条２項２号，４５条１項）を設けるなど，写真の著作物に特有の，特に美術の著作物に類する規定を置いている。その一方で，写真の著作物の創作性を表現する方法である「写真」については，有形的再生である複製の方法として規定している（同法２条１項１５号）ことからも明らかなとおり，写真それ自体が被写体に何らの創作性を加えない場合もあり得ることを同法は予定しているものである。
写真は，被写体の選択・組合せ・配置，構図・カメラアングルの設定，シャッターチャンスの捕捉，被写体と光線との関係（順光，逆光，斜光等），陰影の付け方，色彩の配合，部分の強調・省略，背景等の諸要素を総合してなる一つの表現である。こうした写真の表現方法のうち，レンズの選択，露光の調節，シャッタースピードや被写界深度の設定，照明等の撮影技法を駆使した成果として得られることもあれば，オートフォーカスカメラやデジタルカメラの機械的作用を利用した結果として得られることもある。また，このうちの構図やシャッターチャンスのように人為的操作により決定されることの多い要素についても，偶然にシャッターチャンスを捉えた場合のように，撮影者の意図を離れて偶然の結果に左右されることもある。その写真について，どのような撮影技法を用いて得られたものであるのかを写真自体から知ることは困難な場合もあり，写真から知り得るのは結果として得られた表現の内容ではあるものの，静物や風景を撮影した写真であっても，その構図，光線，背景等，上記諸要素の設定や取捨選択等に何らかの個性が表れることが多く，結果として得られた写真の表現にこうした独自性が表れているのであれば，そこに写真の著作物の創作性を肯定することができるというべきである。
これを本件についてみると，原告各写真はいずれも別紙原告写真目録記載のとおりであるところ，子細には，女性モデルの顔が画面中心からやや右寄りに配され，やや開いた口元の両手の指先を少し広げ，女性モデルが首を傾けて正面を見ているもの（原告写真１），縄で吊した木と，これにもたれてポーズをとる女性モデルがモノトーンの背景の左寄りに写し出され，それらの影が床の右方向に投影し，女性モデルは向かって左を向いて，腰掛けているように見えるもの（原告写真２），一部を縄で吊した木と，これにもたれてポーズをとる女性モデルがモノトーンの背景に写し出され，左から照明をあてた影が床に投影し，女性モデルは正面を向き，片足を曲げているもの（原告写真３），髪の一部を原色に染めた女性モデルの口に花が配され，原告写真４には原告写真６のモデルの，原告写真６には原告写真４のモデルの，それぞれのシルエットが，実際のモデルと対称の位置に配され，背景は赤になっているもの（原告写真４，６），女性モデルが灰色の背景の中央に配され，複数の花と緑色の茎を配し，女性の体の一部にも緑の帯が写し出されているもの（原告写真５），女性モデルの横顔に葉の繊維様のものを配してアップで撮影し，女性モデルは向かって左に薄目を開けて向き，口をかすかに開いているもの（原告写真７），斜め後ろから振り返って斜めを向いた女性モデルの肩から上がモノトーンの画面に写し出され，女性モデルは片眼を髪で隠して正面を見て，かすかに口を開いているもの（原告写真８），女性モデルが手を後ろで組み，膝を折り曲げて足をがに股に開き，無表情に正面を向いて，女性モデルはそれぞれ顔の一部を白ないし赤に着色しているもの（原告写真９ないし１２），である。
以上によれば，原告各写真は，被写体の組み合わせや配置，構図やカメラアングル，光線・印影，背景の設定や選択等に独自性が表れているということができ，これらは原告各写真を撮影したカメラマンにより創作されたものであると認められるから，これらの著作者はカメラマンであるＡ，Ｂ及びＣというべきである。
そうすると，原告は，上記各カメラマンから原告各写真の著作権の譲渡を受けていることが認められるから，原告各写真の著作権者は原告であると認められる。
(2)ア被告は，原告各写真の著作者は各ヘアドレッサーである旨主張する。
なるほど原告各写真においては，独特のヘアスタイル，化粧，衣装等を施して所定のポーズを取っているモデルの写真も含まれている。
しかし，原告各写真については，前記(1)で検討したとおり，被写体の組み合わせや配置，構図やカメラアングル，光線・印影，背景等に創作性があるというべきであり，原告各写真の被写体のうちの，独特のヘアスタイルや化粧等を施されたモデルに関連して，別途何らかの著作物として成立する余地があるものとしても，前記(1)のとおりの原告各写真の内容によれば，原告各写真は，被写体を機械的に撮影し複製したものではなく，カメラマンにより創作されたものというべきである。
そうすると，原告各写真の著作者はカメラマンであって，ヘアドレッサーではないというべきである。
したがって，被告の上記主張は採用することができない。
イ被告は，カメラマンが創作行為を行なっていたとしても，各ヘアドレッサーも同様に創作的表現を行なっているのであり，その場合，原告各写真は，ヘアドレッサーとカメラマンとの共同著作物となる旨主張し，それに沿う証拠として平成２７年１０月２７日付け被告代表者の陳述書を提出する。
平成２７年１０月２７日付け被告代表者の陳述書には，「美容業界誌紙は一般美容師が学ぶための作品（髪の形，髪の色，髪の流れ，髪の質感・・・等が相まって新しいスタイルは出来上がります。）を一段レベルの高い美容師に依頼して創作してもらい，それを撮影して誌面に掲載します。この美容師に著作権が有るのは当然であります。場合によっては，カメラマンにも応分の著作権があるかもしれません。しかし，主な著作権は創作した美容師が持っていると言わざるを得ません。もし著作権が美容師側にないとなると，我々の仕事は成り立ちません。」とあるところ，被告は，原告各写真の具体的な創作過程に基づいてヘアドレッサーとカメラマンとの共同制作意思等について主張立証をするわけではないが，原告各写真の創作性は，前記(1)で検討したとおり，被写体の組み合わせや配置，構図やカメラアングル，光線・印影，背景等に創作性があるところ，こうした点について，ヘアドレッサーとカメラマンとの間には原告各写真について共同著作物となるための要件である共同創作の意思が存するものとは認められないというべきである。
したがって，被告の上記主張は採用することができない。
ウまた，被告は，作品撮影は経費１回あたり平均５０万円を超えているとし，こうした経費のほとんどはヘアドレッサーが負担しているから，主要な創作行為を行なったのはヘアドレッサーであり，著作権がヘアドレッサーに帰属する旨主張する。
原告各雑誌に掲載されたノミネート作品一つにつき，撮影のための経費が平均５０万円前後かかることについては当事者間に争いがない。
しかし，原告各写真の創作性については前記(1)のとおりであるところ，これについての経費の負担がその創作性に関連するものとは認められないし，また経費の負担に伴い著作権に関する取り決めがされたとの証拠もないから，ヘアドレッサーが撮影に要する経費を負担していたとしても，その事実をもって，ヘアドレッサーが本件各写真の著作者となるということはできない。
したがって，被告の上記主張は採用することができない。
エさらに，被告は，原告各雑誌においてヘアドレッサーの氏名が冒頭の目立つ場所に表示されている一方で，原告各写真のカメラマンについてはその下に表示されていることから，原告各写真の著作者はヘアドレッサーである旨を主張し，それに沿う証拠として原告各雑誌及びその目次を提出する。
なるほど原告各雑誌の目次にはヘアドレッサーの氏名のみを表示したものがあるが，これはそのヘアドレッサーの作品を紹介する趣旨であり，その作品の写真に関してはヘアドレッサーのほかカメラマンの名前も表示されていることからしても，原告各雑誌の表示は，原告各写真の著作者がヘアドレッサーであることを示すものとは認められない。
したがって，被告の上記主張は採用することができない。
２争点(2)（被告の故意ないし過失の有無）について
被告は，原告が著作権を有する原告各写真につき，原告の許諾を得る必要があることを認識しながら，許諾を得ることなく被告雑誌にこれを複製して掲載しているのであるから，原告の著作権（複製権）侵害につき，少なくとも過失があるというべきである。
被告は，被告代表者においてＪＨＡの事務局を通して掲載許諾が得られたと思い，被告雑誌にノミネート作品を掲載したものであって，故意ないし過失はない旨主張する。
被告の上記主張は必ずしも判然とはしないが，その主張によっても原告各写真を掲載するに当たり適切な許諾を得る必要性の認識があったことは明らかであり，結果としてその許諾が得られていないのであるから，被告には過失が存するというべきである。
したがって，被告の上記主張は採用することができない。
３争点(3)（原告の損害額）について
証拠及び弁論の全趣旨によれば，被告各写真を掲載した被告雑誌における使用サイズと対応する条件で，原告各写真を使用するための許諾料は１枚当たり１万５０００円であるものと認められる。
そうすると，原告各写真を複製するため著作権の行使につき受けるべき金銭の額に相当する額は，合計１８万円（１枚当たり１万５０００円の１２枚分）である。
原告は，本件訴訟の遂行を訴訟代理人弁護士に委任しているところ，原告の著作権侵害の不法行為と相当因果関係にある弁護士費用については，本件の事実経過等に照らせば，３万６０００円と認めるのが相当である。
以上の合計は２１万６０００円である。遅延損害金の始期については，不法行為の日である被告雑誌の出版の日（平成２６年１０月１日）とすべきである。
４結語
以上によれば，原告の請求は理由があるので認容すべきである。